日本トムソン オンサイト型ＰＰＡによる太陽光発電導入
岐阜製作所にて今年４月から発電開始、年間54万ｋＷｈ見込む
日本トムソン（本社＝東京都港区、宮地茂樹社長）は、２０３０年度に18年度比で 50％以上のＣＯ２排出量削減、50年度にカーボンニュートラルの実現を目指している。その取り組みの一環として、国内生産拠点である岐阜製作所（武芸川地区）の建屋屋根に、シーエナジー（名古屋市東区）が提供するオンサイト型ＰＰＡ（電力購入契約）モデルによる太陽光発電を導入し、今年４月１日から発電を開始した。
今回導入した太陽光の発電容量は約３５０ｋＷで、年間の発電量は約54万ｋＷｈを見込んでいる。また、21年11月より岐阜製作所（極楽寺地区 第二工場）においても、同モデルの太陽光発電をすでに開始しており、今回導入した太陽光発 電と合計で年間発電量は約97万ｋＷｈ、ＣＯ２排出量は年間約３７０ｔ-ＣＯ２の削減を見込み、武芸川地区と極楽寺地区の太陽光発電の導入により22年のＣＯ２排出量合計に対して約２・３％の削減効果を見込んでいる。再生可能エネルギーの調達には「追加性」の視点が重要と考えており、現在、その他の地区においても太陽光発電の導入検討を進めている。今後も追加性の高い手法を中心に導入を進め、事業所の再生可能エネルギー比率を高めていく計画であり、日本トムソンは、引き続きカーボンニュートラルに向けた取り組みを継続し、自社のＣＯ２排出量削減に加え、社会全体の再生可能エネルギー普及にも貢献していく。
▲岐阜製作所（武芸川地区）建屋屋根に導入した太陽光発電パネル
2023年5月13日
