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日本トムソン オンサイト型PPAによる太陽光発電導入

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岐阜製作所にて今年4月から発電開始、年間54万kWh見込む

日本トムソン(本社=東京都港区、宮地茂樹社長)は、2030年度に18年度比で 50%以上のCO2排出量削減、50年度にカーボンニュートラルの実現を目指している。その取り組みの一環として、国内生産拠点である岐阜製作所(武芸川地区)の建屋屋根に、シーエナジー(名古屋市東区)が提供するオンサイト型PPA(電力購入契約)モデルによる太陽光発電を導入し、今年4月1日から発電を開始した。

今回導入した太陽光の発電容量は約350kWで、年間の発電量は約54万kWhを見込んでいる。また、21年11月より岐阜製作所(極楽寺地区 第二工場)においても、同モデルの太陽光発電をすでに開始しており、今回導入した太陽光発 電と合計で年間発電量は約97万kWh、CO2排出量は年間約370t-CO2の削減を見込み、武芸川地区と極楽寺地区の太陽光発電の導入により22年のCO2排出量合計に対して約2・3%の削減効果を見込んでいる。再生可能エネルギーの調達には「追加性」の視点が重要と考えており、現在、その他の地区においても太陽光発電の導入検討を進めている。今後も追加性の高い手法を中心に導入を進め、事業所の再生可能エネルギー比率を高めていく計画であり、日本トムソンは、引き続きカーボンニュートラルに向けた取り組みを継続し、自社のCO2排出量削減に加え、社会全体の再生可能エネルギー普及にも貢献していく。

▲岐阜製作所(武芸川地区)建屋屋根に導入した太陽光発電パネル

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