気候関連財務情報開示タスクフォース
(TCFD)提言への賛同を表明 DMG森精機

気候変動が事業に与えるリスク・機会の情報開示を充実

DMG森精機(本社=名古屋市中村区、森雅彦社長)およびグループ会社である独・DMG MORI AKTIENGESELLSCHAFTは、「気候変動関連財務情報開示タスクフォース」=TCFD(Task Force on Climate‐related Financial Disclosures)提言への賛同を表明した。

DMG森精機は今後、気候変動が事業に与えるリスク・機会の両面に関して、投資家を含むステークホルダーたちに、わかりやすく伝えるために、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標の観点から、TCFD提言に沿った情報開示を充実させていく。

DMG森精機は、持続可能な社会を目指し、脱炭素社会や人と自然が共生できる社会、資源循環型の社会に向けた取り組みを行っている。特にカーボンニュートラルに向けた取り組みをグループ一丸となって加速させており、今年3月に、グローバルで生産する全商品の部品調達から商品出荷までの工程においてカーボンニュートラルを達成した。

さらに、2022年にはサプライチェーン全体でのカーボンニュートラル達成を目指す。

また、30年までに、19年度比で機械1台当たりのCO2排出量30%削減を目標に掲げている。

自社でのCO2削減の活動に加え、環境に配慮した商品の提供を通じて、ユーザーにおけるCO2排出量の削減にも貢献する。

DMG森精機は、自社の工作機械事業そのものが環境保護に貢献するものと考えており、引き続き、脱炭素社会の実現に貢献していく。