THKのWITHコロナ

新型コロナの影響下「中長期的には新たなビジネスチャンス拡大見込む」

THK(本社=東京都港区)は8月7日、2020年12月期第2四半期の決算説明を、寺町彰博社長によるオンライン(音声配信)会見で行った。

連結売上収益は前年同期比30・2%減少の1030億円。新型コロナウイルス(以下、新型コロナ)感染症の世界的な拡大により、自動車メーカーが操業停止に追い込まれる中で、同社の輸送機器事業に大きく影響が出た。

産業機器事業は、自動車向けを中心に工作機械の需要が低迷で推移する一方、5Gやデータセンター関連の需要に牽引され、エレクトロニクス関連の需要が回復してきたが、受注残が高水準だった前年同期に比べ減収となった。

そのような状況の中、連結営業損益については、固定費削減をはじめ各種コストコントロールに努めたものの、売上収益減少の影響が大きく、14億円の営業損失となった。

これらの結果、期初計画に対して売上収益、営業収益ともに未達となったが、産業機器事業においてはコストコントロールにより、減益幅を抑制したことにより35億円の営業黒字を確保した。

そんな中、主な取り組みとして最初に説明したのが、やはり新型コロナへの対応であり、THKではグローバルに新型コロナ対策会議を毎日(営業日)開催しているという。開始は2月3日で本社部門にリモートワークチームを設立し、必要に応じ海外とも接続し同会議を推進している。なお、本社部門でのリモートワークはピーク時には90%超まで進め、「50%近くまで回復させたが、直近の感染状況を鑑み、現在は70%まで拡大している」とふれた。

さらに、バリューチェーンチームを組成し、グローバルで進めるライフライン業務の継続や、Web会議・OminiTHK(顧客とのコミュニケーションプラットフォームサービス)による販売活動等について述べた。

この間の同社状況について、産業機器事業では2月に中国、3~4月に欧州の一部工場の稼働の停止を余儀なくされ、「大変厳しかったのが輸送機器事業だった。自動車メーカー様の稼働停止が長期にわたり、供給ができない状況により当社工場の稼働を随時停止した」とした上で、「世界中のお客様から必要不可欠な『エッセンシャルビジネス』として供給継続を求められる中、厳しい管理を行うことによって大きな影響なく事業を継続できていることが我々の大きな誇り」だと言及した。

また、「新型コロナに伴うビジネスチャンスも生まれてきている」として、リモートワークやオンライン学習の広がり、データセンター拡大による「半導体需要の拡大」、非接触・非対面ニーズによる物流・店舗をはじめとする「自動化関連需要の拡大」、自動車をはじめとするハード面での「シェアリング見直し(自前化)の動き」、「医療関連の需要の拡大」を挙げ、「新型コロナの影響により短期的には調整がありつつも、中長期的には、また新たな需要が生まれていることも事実であり、当社のビジネスは大きく拡大していくものと思っている」と指摘した。